Formulas for calculating financial ratios in English
財務比率とは、企業の財務状況や経営成績を評価するために使用される比率のことです。これらの比率は、財務諸表（貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書など）のデータを基に計算されます。財務比率は、企業の収益性、流動性、効率性、財務健全性などを分析するために広く利用されます。代表的な財務比率とその意味について説明します。
総合収益性分析
総資本営業利益率（Operating profit on assets）
比率名および算定式【単位】
総資本営業利益率＝ \(\frac{営業利益}{総資本（総資産）}\times\)100【％】
Operating profit on assets ＝ \(\frac{Operating \ profit}{Total \ assets}\times\)100【％】
比率の意味
企業が総資本（総資産）を使って営業活動を行った結果、どの程度営業利益を上げたかを示す指標である。総資本とは負債と資本を合計したものである。
良否の原因（良否）
| 良 | 販売費及び一般管理費の削減による営業利益の増大、固定資産売却などによる総資本（総資産）の縮小などである。 |
| 否 | 営業利益が少ないか、総資本（総資産）が過大であることなどである。 |
総資本経常利益率（Ordinary profit on assets）
比率名および算定式【単位】
総資本経常利益率＝ \(\frac{経常利益}{総資本（総資産）}\times\)100【％】
Ordinary profit on assets ＝ \(\frac{Ordinary \ profit}{Total \ assets}\times\)100【％】
比率の意味
企業が総資本（総資産）を使って経営活動を行った結果、どれだけの経常利益を上げたかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 有利子負債の削減などによる経常利益の増大、固定資産売却による総資本（総資産）の圧縮などである。有利子負債とは、長短期借入金や社債等元本と利息の支払いを伴うものである。 |
| 否 | 経常利益が少ないか、総資本（総資産）が過大であることなどである。 |
総資本当期純利益率（Return on assets : ROA）
比率名および算定式【単位】
総資本当期純利益率 ＝ \(\frac{当期純利益}{総資本（総資産）}\times\)100【％】
Return on assets ＝ \(\frac{Net \ income}{Total \ assets}\times\)100【％】
比率の意味
企業に投下された総資本（総資産）が、利益獲得のためにどれだけ効率的に利用されたかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 経費削減による利益の増加、負債の返却または資産の売却など総資本（総資産）の圧縮などである。 |
| 否 | 支払手数料の増加による利益の縮小や総資本（総資産）が過大であることである。 |
経営資本営業利益率（Return on operating assets）
比率名および算定式【単位】
経営資本営業利益率 ＝ \(\frac{営業利益}{総資本－建設仮勘定－投資等－繰延資産}\times\)100【％】
Return on operating assets ＝ \(\frac{Operating \ profit}{Total \ assets \ – \ Construction \ in \ progress \ – \ Investments \ – \ Deferred \ assets}\times\)100【％】
比率の意味
総資本のうち、企業が本来の目的である事業活動に使用している投下資本が、事業活動によってどれだけ効率活用され営業利益を上げたかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 販売費及び一般管理費の削減による営業利益の増大、借入金返済などによる総資本の縮小などである。 |
| 否 | 営業利益が少ないか、借入金の増加による経営資本が過大であることなどである。 |
自己資本当期純利益率（Return on equity : ROE）
比率名および算定式【単位】
自己資本当期純利益率 ＝ \(\frac{当期純利益}{自己資本}\times\)100【％】
Return on equity ＝ \(\frac{Net \ income}{Shareholders′ \ equity}\times\)100【％】
比率の意味
調達資本を自己資本に限定して、当期純利益と比較することによって、自己資本がどれだけ効果的に利益を獲得したかを示す指標である。自己資本とは資産から負債を差し引いたものである。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上債権の早期回収等による総資産回転率の向上、人件費削減等による売上高当期純利益率の向上、自己株式の買入消却等による財務レバレッジの向上などである。自己株式とは、自社が発行した株式を取得し、これを保有している場合の当該株式をいい、金庫株ともいう。 |
| 否 | 固定資産投資などによる総資産回転率の低下、有価証券売却損などによる売上高当期純利益率の低下、事業縮小などによる財務レバレッジの低下などである。 |
売上高利益分析
売上高総利益率（Gross profit margin）
比率名および算定式【単位】
売上高利益率 ＝ \(\frac{売上総利益}{売上高}\times\)100【％】
Gross profit margin ＝ \(\frac{Gross \ profit}{Sales}\times\)100【％】
比率の意味
売上高に対する売上高総利益の割合を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 製造業では製造原価、販売業では仕入価格が売上高に対して低いことである。 |
| 否 | 低価格販売、仕入価格や製造原価が売上高に対して高いことである。 |
売上高営業利益率（Operating profit margin）
比率名および算定式【単位】
売上高営業利益率 ＝ \(\frac{営業利益}{売上高}\times\)100【％】
Operating profit margin ＝ \(\frac{Operating \ profit}{Sales}\times\)100【％】
比率の意味
当期の売上高に対して本業からの利益をどの程度生み出すことができたかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上原価が低い、販売費及び一般管理費が少ないなどである。 |
| 否 | 売上原価が高い、販売費及び一般管理費が増大しているなどである。 |
売上高経常利益率（Ordinary profit margin）
比率名および算定式【単位】
売上高経常利益率 ＝ \(\frac{経常利益}{売上高}\times\)100【％】
Ordinary profit margin ＝ \(\frac{Ordinary \ profit}{Sales}\times\)100【％】
比率の意味
財務活動なども含めた通常の企業活動における売上高に対する経常利益の割合を示し、金融収支なども含めた総合的な収益力を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 営業利益の増加、営業外収益の増加、営業外費用の減少などである。 |
| 否 | 営業利益の減少、借入金などの支払手数料の増加による経常利益の低下などである。 |
売上高当期純利益率（Net profit margin）
比率名および算定式【単位】
売上高当期純利益率 ＝ \(\frac{当期純利益}{売上高}\times\)100【％】
Net profit margin ＝ \(\frac{Net \ profit}{Sales}\times\)100【％】
比率の意味
売上高に対する当期純利益の割合を示し、企業活動が株主の配当原資や資本の増加にどの程度結びついたかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高総利益や営業利益の増加、営業外収益の増加、営業外費用の減少、特別利益の増加、売上高の減少などである。 |
| 否 | 売上高総利益や営業利益の低下、有価証券売却損による当期純利益の低下などである。 |
売上高対労務費比率（Sales to labor cost ratio）
比率名および算定式【単位】
売上高対労務費比率 ＝ \(\frac{労務費}{売上高}\times\)100【％】
Sales to labor cost ratio ＝ \(\frac{labor \ cost}{Sales}\times\)100【％】
比率の意味
売上高に対する売上原価中の労務費の割合を示す指標である。労務費は内部生産に関する費用であるので、外注を多く利用する外部生産比率の高い企業はこの比率が小さくなる。
良否の原因（良否）
| 良 | 労務費の減少、外注の増加、売上高の増加などである。 |
| 否 | 労務費の増大、売上高の縮小などである。 |
売上高対販売費・管理費比率（Sales to selling, general and administrative expenses ratio）
比率名および算定式【単位】
売上高対販売費・管理費比率 ＝ \(\frac{販売費・管理費}{売上高}\times\)100【％】
Sales to selling, general and administrative expenses ratio ＝ \(\frac{Selling, \ general \ and \ administrative \ expenses}{Sales}\times\)100【％】
比率の意味
売上高に対する販売費および一般管理費の割合を表し、販売費および一般管理費の効率性を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 人件費、通信費、光熱費、広告宣伝費などの経費の削減などである。 |
| 否 | 人件費、販売手数料、広告宣伝費などの経費の増加である。 |
売上高対人件費比率（Sales to personnel costs ratio）
比率名および算定式【単位】
売上高対人件費比率＝ \(\frac{人件費（販管費中）}{売上高}\times\)100【％】
Sales to personnel costs ratio ＝ \(\frac{Personnel \ costs（in \ selling, \ general \ and \ administrative \ expenses）}{Sales}\times\)100【％】
比率の意味
売上高に対する販売費・一般管理費のなかの人件費（販管人件費）の割合を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 雇用形態の変更等による人件費の低減などである。 |
| 否 | 売上高の増加に対して人件費の増加のペースが速いことである。 |
回転率・回転期間分析
総資本回転率（Total assets turnover）
比率名および算定式【単位】
総資本回転率 ＝ \(\frac{売上高}{総資本（総資産）}\)【回】
Total assets turnover ＝ \(\frac{Sales}{Total \ assets}\)【times】
比率の意味
企業が経営活動に投下した総資本の回収速度を示し、総資本（総資産）の運用効率を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加、売掛金の減少や棚卸資産の縮小などによる総資本（総資産）の減少などである。 |
| 否 | 売上高の低下、売掛金や受取手形の増加などによる総資本（総資産）の増加などである。 |
固定資産回転率（Fixed assets turnover）
比率名および算定式【単位】
固定資産回転率 ＝ \(\frac{売上高}{固定資産}\)【回】
Fixed assets turnover ＝ \(\frac{Sales}{Fixed \ assets}\)【times】
比率の意味
固定資産の回収速度を示し、固定資産の運用効率を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加、遊休資産の売却などによる固定資産の圧縮である。 |
| 否 | 売上高の低下、土地建物への投資による固定資産の増加などである。 |
有形固定資産回転率（Tangible fixed assets turnover）
比率名および算定式【単位】
有形固定資産回転率＝ \(\frac{売上高}{有形固定資産}\)【回】
Tangible fixed assets turnover ＝ \(\frac{Sales}{Tangible \ fixed \ asset}\times\)【times】
比率の意味
建物、機械設備などの有形固定資産の回収速度を示し、有形固定資産の運用効率を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加、建物の減少、機械設備の減少、減価償却の進行等である。 |
| 否 | 売上高の低下、土地建物への投資による固定資産の増加などである。 |
売上債権回転期間（Days sales in receivable）
（割引・裏書譲渡手形含まず : Not including bills discounted and endorsed bills）
比率名および算定式【単位】
売上債権回転期間 ＝ \(\frac{売掛金+受取手形}{売上高}\times\)365【日】
Days sales in receivable ＝ \(\frac{Accounts \ receivable \ + \ Notes \ receivable}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
未回収の売上債権の回収に何日かかるかを示している指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加、現金回収の増加、売掛金及び受取手形の減少、サイトの短縮化などがある｡ |
| 否 | 売上高の低下、売掛金及び受取手形の増加、サイトの長期化などがある｡ |
売上債権回転期間（Days sales in receivable）
（割引・裏書譲渡手形含む : Including bills discounted and endorsed bills）
比率名および算定式【単位】
売上債権回転期間 ＝ \(\frac{売掛金+受取手形+割引手形+裏書譲渡手形}{売上高}\times\)365【日】
Days sales in receivable ＝ \(\frac{Accounts \ receivable \ + \ Notes \ receivable \ + \ Bills \ discounted \ + \ Endorsed \ bills}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
割引手形と裏書譲渡手形を含む未回収の売上債権の回収に何日かかるかを表している指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加、現金回収の増加、売掛金及び受取手形、割引手形、裏書譲渡手形の減少、サイトの短縮化などである｡ |
| 否 | 売上高の低下、売掛金及び受取手形、割引手形、裏書譲渡手形の増加、サイトの長期化などである。 |
受取手形回転期間（Days sales in notes receivable）
（割引・裏書譲渡手形含まず : Not including bills discounted and endorsed bills）
比率名および算定式【単位】
受取手形回転期間＝ \(\frac{受取手形}{売上高}\times\)365【日】
Days sales in notes receivable ＝ \(\frac{Notes \ receivable}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
未回収の受取手形の回収に何日かかるかを示す指標である｡売上債権回転期間の良否の原因となり、期間が短いほど資金繰りが容易になる｡
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加、受取手形の減少及びサイトの短縮化などである。 |
| 否 | 売上高の低下、受取手形の増加及びサイトの長期化などである |
受取手形回転期間（Days sales in notes receivable）
（割引・裏書譲渡手形含む : Including bills discounted and endorsed bills）
比率名および算定式【単位】
受取手形回転期間＝ \(\frac{受取手形 \ + \ 割引手形 \ + \ 裏書譲渡手形}{売上高}\times\)365【日】
Days sales in notes receivable ＝ \(\frac{Notes \ receivable \ + \ Bills \ discounted \ + \ Endorsed \ bills}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
割引手形と裏書譲渡手形を含んだ受取手形の回収に何日かかるかを示す指標である｡
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加、受取手形、割引手形、裏書譲渡手形の減少及びサイトの短縮化などである。 |
| 否 | 売上高の低下、受取手形、割引手形、裏書譲渡手形の増加及びサイトの長期化である。 |
売掛金回転期間（Days sales in accounts receivable ）
比率名および算定式【単位】
売掛金回転期間 ＝ \(\frac{売掛金}{売上高}\times\)365【日】
Days sales in accounts receivable ＝ \(\frac{Accounts \ receivable}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
売掛金の回収に何日かかるかを示す指標である｡売上債権回転期間の良否の原因となり、回転期間が短いほど資金繰りが容易になる｡
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加、現金回収の早期化、売掛金回収サイトの短縮化などである｡ |
| 否 | 売上高の低下、売掛金回収サイトの長期化などである｡ |
棚卸資産回転期間（Days sales in inventory）
比率名および算定式【単位】
棚卸資産回転期間＝ \(\frac{棚卸資産}{売上高}\times\)365【日】
Days sales in inventory ＝ \(\frac{Inventory}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
製品、仕掛品、原材料などの棚卸資産の平均的な在庫期間を示し、棚卸資産に投下された資本の効率を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加や原材料、仕掛品、商品などの棚卸資産の圧縮などである。 |
| 否 | 販売不振による原材料、仕掛品、商品の増加などである。 |
製品(商品)回転期間（Days sales in product（merchandise））
比率名および算定式【単位】
製品(商品)回転期間 ＝ \(\frac{製品（商品）}{売上高}\times\)365【日】
Days sales in product（merchandise） ＝ \(\frac{Product（merchandise）}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
製品（商品）の平均的な在庫期間を示し、製品（商品）に投下された資本の効率を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加、製品製造期間の短縮化、製品（商品）在庫の圧縮である。 |
| 否 | 販売不振によるデッドストックの増加、製造期間の長期化などである。 |
原材料回転期間（Days sales in raw material）
比率名および算定式【単位】
原材料回転期間 ＝ \(\frac{原材料}{売上高}\times\)365【日】
Days sales in raw material ＝ \(\frac{Raw \ material}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
原材料の平均的な在庫期間を示し、原材料に投下された資本の効率を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 受注に応じた原材料の調達や製造期間の短縮、売上高の増大などである。 |
| 否 | 販売に対応しない原材料の仕入や販売不振などである。 |
仕掛品回転期間（Days sales in work in process）
比率名および算定式【単位】
仕掛品回転期間 ＝ \(\frac{仕掛品}{売上高}\times\)365【日】
Days sales in work in process ＝ \(\frac{Work \ in \ process}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
生産工程の途中にある仕掛品の平均的な滞留期間を示し、仕掛品に投下された資本の効率を示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増大、生産工程における工程待ちやロット待ちなどの少なさなどである。 |
| 否 | 販売不振や工程待ちやロット待ちの多さなどである |
買入債務回転期間（Days payables outstanding）
比率名および算定式【単位】
買入債務回転期間 ＝ \(\frac{支払手形 \ + \ 買掛金}{売上高}\times\)365【日】
Days payables outstanding ＝ \(\frac{Notes \ payable \ + \ Accounts \ payable}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
仕入に伴う買入債務を支払うには何日分の売上高が必要であるかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 買掛金、支払手形のサイトの長期化および増加、売上高の減少などである。 |
| 否 | 買掛金、支払手形のサイトの短縮化および減少、売上高の増大などである。 |
買掛金回転期間（Days accounts payables outstanding）
比率名および算定式【単位】
買掛金回転期間 ＝ \(\frac{買掛金}{売上高}\times\)365【日】
Days accounts payables outstanding ＝ \(\frac{Accounts \ payable}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
仕入に伴う買掛金を支払うには何日分の売上高が必要であるかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 買掛金のサイトの長期化および増加、売上高の減少などである。 |
| 否 | 買掛金のサイトの短縮化および減少、売上高の増加などである。 |
支払手形回転期間（Days notes payables outstanding）
比率名および算定式【単位】
支払手形回転期間 ＝ \(\frac{支払手形}{売上高}\times\)365【日】
Days notes payables outstanding ＝ \(\frac{Notes \ payable}{Sales}\times\)365【days】
比率の意味
仕入に伴う支払手形の金額を支払うには何日分の売上高が必要であるかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 支払手形のサイトの長期化および増加、売上高の減少などである。 |
| 否 | 支払手形のサイトの短縮化および減少、売上高の増加などである。 |
財務レバレッジ分析
財務レバレッジ（Financial leverage）
比率名および算定式【単位】
財務レバレッジ ＝ \(\frac{総資本}{自己資本}\)【倍】
Financial leverage ＝ \(\frac{Total \ assets}{Shareholders’ \ equity}\)【times】
比率の意味
総資本が自己資本の何倍あるかを示す指標である。
良否の原因（良否）
財務レバレッジの水準はどの程度が良いの判定は一概には言えないが、企業の事業リスクに応じて一定の負債を導入することが最適であると考えられている。
短期支払能力分析
流動比率（Current ratio）
比率名および算定式【単位】
流動比率 ＝ \(\frac{流動資産}{流動負債}\times\)100【％】
Current ratio ＝ \(\frac{Current \ assets}{Current \ liabilities}\times\)100【％】
比率の意味
短期的な負債を支払う資金がどれくらいあるかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売掛金の換金、回収の早期化や利益の増加による買入債務や短期借入金の返済など流動負債の減少、預金の増加などによる流動資産の増加などである。 |
| 否 | 売掛金の換金、回収の遅れや損失などの発生で短期借入金の増加による流動負債の増加などである。 |
当座比率（Quick ratio）
比率名および算定式【単位】
当座比率 ＝ \(\frac{当座資産}{流動負債}\times\)100【％】
Quick ratio ＝ \(\frac{Quick \ assets}{Current \ liabilities}\times\)100【％】
比率の意味
換金性の高い当座資産と１年以内に支払期限が到来する流動負債との比率で短期の支払能力を表し、流動比率を補完する指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 棚卸資産、売掛金の換金､回収の早期化などにより当座資産の増加、流動負債の減少などである。 |
| 否 | 棚卸資産、売掛金の換金､回収の遅れなどにより当座資産が少ないか、流動負債の増加などである。 |
資本の安定性分析
自己資本比率（Equity ratio）
比率名および算定式【単位】
自己資本比率 ＝ \(\frac{自己資本}{総資本}\times\)100【％】
Equity ratio ＝ \(\frac{Shareholders’ \ equity}{Total \ assets}\times\)100【％】
比率の意味
企業が使用する総資本のうち、自己資本の占める割合がどの程度あるかを示し､資本構成から企業の安全性をみる指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 利益の増加、時価発行増資などにより自己資本の増加、借入金の返済などにより他人資本を圧縮するなどである。 |
| 否 | 貸倒れの発生や不良在庫の増加などにより負債の増加、累積赤字による資本の減少、固定資産の増加などによる総資本の増加などである。 |
負債比率（Debt equity ratio）
比率名および算定式【単位】
負債比率 ＝ \(\frac{負債}{自己資本}\times\)100【％】
Debt equity ratio ＝ \(\frac{Debt}{Shareholders’ \ equity}\times\)100【％】
比率の意味
自己資本に対する負債の割合の程度を示し､負債の返済能力や負債の担保力をみる指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 利益の増加、時価発行増資などにより自己資本を増加させるか、借入金の返済などにより負債を圧縮することによる。 |
| 否 | 貸倒れなどによる負債の増加、借入金で多額の固定資産の購入などによる負債の増加、自己資本の減少などである。 |
調達と運用の適合性分析
固定長期適合率（Fixed assets ratio）
比率名および算定式【単位】
固定長期適合率＝ \(\frac{固定資産}{自己資本 \ + \ 固定負債}\times\)100【％】
Fixed assets ratio ＝ \(\frac{Non-current \ assets}{Shareholders’ \ equity \ + \ Non-current \ liabilities}\times\)100【％】
比率の意味
自己資本と社債や長期借入金などの固定負債によって固定資産がどの程度賄われているかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 利益の増加､長期借入金の増加など自己資本もしくは固定負債の増加によるか、固定資産の売却などの固定資産の減少による。 |
| 否 | 利益の減少､社債の償還、固定資産の過大投資など自己資本、固定負債の減少によるか､固定資産の増加による。 |
固定比率（Fixed ratio）
比率名および算定式【単位】
固定比率 ＝ \(\frac{固定資産}{自己資本}\times\)100【％】
Fixed ratio ＝ \(\frac{Non-current \ assets}{Shareholders’ \ equity}\times\)100【％】
比率の意味
固定資産に投下された資本がどの程度自己資本で賄われているかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 利益の増加などによる自己資本の増加、固定資産の売却などによる固定資産の減少などである。 |
| 否 | 累積赤字などの原因による自己資本の不足、固定資産の過大投資など自己資本の減少､固定資産の増大などである。 |
キャッシュフロー分析
CFインタレストカバレッジレシオ（CF interest coverage ratio）
比率名および算定式【単位】
CFインタレストカバレッジレシオ ＝ \(\frac{営業キャッシュフロー \ ＋ \ 支払利息割引料 \ ＋ \ 税金}{支払利息割引料}\)【倍】
CF interest coverage ratio ＝ \(\frac{Operating \ cash \ flow \ + \ Interest \ payment \ and \ discount \ expenses \ + \ tax}{Interest \ payment \ and \ discount \ expenses}\)【times】
比率の意味
支払利息などの金融費用を支払う際、営業利益でなく営業キャッシュフローベースでどの程度支払う能力があるかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加､人件費支出の削減など営業キャッシュフローの増加、負債の減少による支払利息割引料の減少などである。 |
| 否 | 売上高の減少､営業費支出の増加など営業キャッシュフローの減少、負債の増加による支払利息割引料の増加などである。 |
営業ＣＦ対有利子負債比率（Operating cash flow interest bearing debt ratio）
比率名および算定式【単位】
営業ＣＦ対有利子負債比率 ＝ \(\frac{営業キャッシュフロー}{有利子負債}\times\)100【％】
Operating cash flow interest bearing debt ratio ＝ \(\frac{Operating \ cash \ flow}{Interest \ bearing \ debt}\times\)100【％】
比率の意味
営業キャッシュフローで１年以内もしくは1年以上にわたり支払わなければならない長期借入金や社債などの負債をどの程度賄えるかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加､人件費支出の削減など営業キャッシュフローの増加、社債の償還や借入金の返済など負債の減少などである。 |
| 否 | 売上高の減少､営業費支出の増加など営業キャッシュフローの減少、借入金の増加による負債の増加などである。 |
営業ＣＦ対投資ＣＦ比率（Operating cash flow to investing cash flow ratio）
比率名および算定式【単位】
営業ＣＦ対投資ＣＦ比率 ＝ \(\frac{営業キャッシュフロー}{投資キャッシュフロー}\times\)100【％】
Operating cash flow to investing cash flow ratio ＝ \(\frac{Operating \ cash \ flow}{Investing \ cash \ flow}\times\)100【％】
比率の意味
投資キャッシュフロー全体を営業キャッシャフローでどの程度賄えているかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加､棚卸資産の減少､人件費支出の削減など営業キャッシュフローの増加、有形固定資産の投資抑制による投資キャッシュフローの減少などである。 |
| 否 | 売上高の減少､営業費支出の増加など営業キャッシュフローの減少、有形固定資産、投資有価証券の取得など投資キャッシュフローの増加などである。 |
付加価値分析
付加価値比率(売上高対加工高比率）（Value Added Ratio）
比率名および算定式【単位】
付加価値比率(売上高対加工高比率） ＝ \(\frac{経常利益 \ ＋ \ 労務費 \ ＋ \ 人件費 \ ＋ \ 支払利息割引料 \ － \ 受取利息配当金 \ ＋ \ 賃借料 \ ＋ \ 租税公課 \ ＋ \ 減価償却実施額}{売上高}\times\)100【％】
Value Added Ratio ＝ \(\frac{Ordinary \ profit \ + \ Labor \ cost \ + \ Personnel \ cost \ + \ Interest \ payment \ and \ discount \ expenses\\- \ Interest \ and \ dividends \ income \ + \ Rent \ expenses \ + \ Taxes \ and \ dues \ + \ Depreciation \ amount}{Sales}\times\)100【％】
比率の意味
売上高に対する付加価値額の割合を示す指標である。この比率が高いほど内製加工率が高いことを表している。
良否の原因（良否）
| 良 | 製品仕入原価､原材料､外注費などの低減による付加価値の増加などである。 |
| 否 | 製品仕入原価､原材料､外注費などの増大による付加価値の減少などである。 |
機械投資効率（Machinery investment efficiency）
比率名および算定式【単位】
機械投資効率 ＝ \(\frac{経常利益 \ ＋ \ 労務費 \ ＋ \ 人件費 \ ＋ \ 支払利息割引料 \ － \ 受取利息配当金 \ ＋ \ 賃借料 \ ＋ \ 租税公課 \ ＋ \ 減価償却実施額}{設備資産}\)【回】
Machinery investment efficiency ＝ \(\frac{Ordinary \ profit \ + \ Labor \ cost \ + \ Personnel \ cost \ + \ Interest \ payment \ and \ discount \ expenses\\- \ Interest \ and \ dividends \ income \ + \ Rent \ expenses \ + \ Taxes \ and \ dues \ + \ Depreciation \ amount}{Equipment \ assets}\)【times】
比率の意味
機械、装置、車両、工具器具などの設備資産の有効利用度をみる指標である｡
良否の原因（良否）
| 良 | 適正な設備投資規模による設備資産の減少、付加価値額の増加などである。 |
| 否 | 過剰設備投資、付加価値額の減少などである。 |
分配比率
労働分配率(加工高対人件費比率）（Labor share）
比率名および算定式【単位】
労働分配率(加工高対人件費比率） ＝ \(\frac{人件費}{経常利益 \ ＋ \ 労務費 \ ＋ \ 人件費 \ ＋ \ 支払利息割引料 \ － \ 受取利息配当金 \ ＋ \ 賃借料 \ ＋ \ 租税公課 \ ＋ \ 減価償却実施額}\times\)100【％】
Labor share ＝ \(\frac{Personnel \ cost}{Ordinary \ profit \ + \ Labor \ cost \ + \ Personnel \ cost \ + \ Interest \ payment \ and \ discount \ expenses\\- \ Interest \ and \ dividends \ income \ + \ Rent \ expenses \ + \ Taxes \ and \ dues \ + \ Depreciation \ amount}\times\)100【％】
比率の意味
付加価値に占める人件費の割合の程度を示す指標である。
良否の原因（良否）
従業員の視点､企業の視点によって､良否の判定は相違してしまう。付加価値の増加により、従業員にとっては給料の絶対額の増加､企業にとっては労働分配率の低下の両面を満たすことが、従業員と企業の両方にとって最善である。
その他
借入金依存度（Dependency on borrowings）
比率名および算定式【単位】
借入金依存度 ＝ \(\frac{短期借入金 \ ＋ \ 長期借入金 \ ＋ \ 受取手形割引高}{総資産}\times\)100【％】
Dependency on borrowings＝ \(\frac{Short-term \ borrowings \ + \ Long-term \ borrowings \ + \ Notes \ receivable \ discount \ amount}{Total \ assets}\times\)100【％】
比率の意味
企業が保有している資産のうち、どのくらいの資金が外部からの借入金によって賄われているかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | フリーキャッシュフローや手持ち資金を増やして借入金を返済するなど有利子負債の減少、留保利益の蓄積による資本の増加などである。 |
| 否 | フリーキャッシュフローの減少による借入金の増加、赤字による資本の減少などである。 |
売上高対支払利息割引料比率（Sales interest expense ratio）
比率名および算定式【単位】
売上高対支払利息割引料比率 ＝ \(\frac{支払利息割引料}{売上高}\times\)100【％】
Sales interest expense ratio＝ \(\frac{Interest \ payment \ and \ discount \ expenses}{Sales}\times\)100【％】
比率の意味
売上高に対して、どの程度支払利息･割引料があるのかを示す指標である。
良否の原因（良否）
| 良 | 売上高の増加、フリーキャッシュフローや手持ち資金を増やして借入金を返済するなど有利子負債の減少である。 |
| 否 | 売上高の減少、フリーキャッシュフローの減少による借入金の増加などである。 |
※ この「英語での財務比率の計算式」は、次の中小企業の財務指標（中小企業庁）の情報を加工して作成しています。https://www.chusho.meti.go.jp/koukai/chousa/zaimu_sihyou/download/H17zaimu_sihyou_gaiyou.pdf